週刊東洋経済(12月22日号)掲載されてます!
パートタイム教授、奥田健次です(´ー`)
メリットの法則−行動分析学・実践編(集英社)が、週刊東洋経済(東洋経済新報社)の12月22日号にて紹介されました。
小さな記事ですが、新刊新書のページに紹介されています。
新著「メリットの法則」ですが、経済界関係者に幅広く読まれているみたいです。確かに、この本の中ではトークン・エコノミー法についてもそうですし、最後のほうで「任意の努力」についても紹介しています。
昨今、行動経済学という分野も注目されていますし、ビジネスに行動分析学を活かそうとする動きは想像以上に活発なようです。そういえば、第1回目の行動分析学道場に社会保険労務士や起業コンサルタントをお仕事にされておられる方も来られていました。
おれはビジネスの方面のことはサッパリ。だから逆に良いのでしょう。おれみたいのが無理してビジネスの側のことを文献で勉強して書いても、そんなの読むんなら山ほどある専門書を読まれるでしょう。100%行動分析学の立場で臨床家の立場から、日常生活の事例をたくさん盛り込んで紹介したからこそ、ビジネス側の方々がそれぞれの経験と照らし合わせながら頭の体操っぽく興味深く読めるのだと想像します。
ビジネス方面のことはサッパリ。ビジネス・イズ・ノット・マイ・ビジネス!
けれども、会社で病気になっていく社員への対応方法はこっちの仕事。それで良いと思う。それなのに、会社のトップは「カウンセリングが大事なんでしょ?」くらいの理解の人が多いでしょ? カウンセリングをやったって効果ない(逆に悪化する)病気もあって、そこんところを行動療法で直すんやけどね。役に立たないカウンセラーを配置するのにどれくらいの金を使っているのか、そして一向に直らない社員を抱え込む企業の損失は? 社員や社員の家族の幸せは? こういうのを数値化すればええんやろね。
カウンセリングをやったって無駄だよという、このブログでのちょっとした発言で「ええっ?」と思う人たちは、まあ立ち読みでもええから「メリットの法則」を読んでみてから考えてみればいいと思います。真逆な発想に基づく介入があって、それが評価にシビアな海外の健康保険会社も認めている技法だってことにお気づきいただけるでしょう。
アホなことを随所にまぶしながら書いているのでお気づきいただけるのか分かりませんが(* ̄∇ ̄)ノ
これからあれこれと書評がつくだろうと思います。
奥田健次
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