高羽そら｜たかはそら（作家、小説家）オフィシャルブログ

ここ10年くらいでECサイトを利用したネットショッピングが定着した。特にコロナ禍で外出する機会が減ったことで、我が家でもECサイトを利用することが大幅に増えている。

でもそれだけに注意するべきことも増えたのは確か。最も注意するべきは詐欺サイト。実は数年前に一度引っかかったことがある。カード会社の対応によって実害はなかったけれど、本物を偽装したサイトの手口が巧妙になっている。少しでも怪しいと思った場合は、決済までに再確認するようにしている。

利用しているECサイトはAmazonが最も多い。ヨドバシもたまに利用するし、それ以外ではユニクロやニトリも使っている。基本的に大手を経由するようにしていて、個人が運営しているサイトはスルーしている。

でもAmazonでも避けていることがある。それはマーケットプレイスの商品。出荷元、並びに販売元がAmazonでない商品を買わないように徹底している。出荷元がAmazonであっても、販売元が別の企業になった場合のトラブルを避けたいから。

以前に一度だけマーケットプレイスの商品を購入したことがある。販売元は中国の企業だった。結果として無事に商品は到着したけれど、その過程で何度も不安を覚えることになった。手元に届いていないのに到着済みのメールが送られるし、期日通りに納品されない。それで懲りたので、マーケットプレイスの商品は購入しないことにした。

どうやら本場のアメリカでも同じようなトラブルが起きているみたい。

Amazonが消費者当局の「マーケットプレイスで第三者が販売した製品のリコールについてもAmazonに責任がある」との判断に対し「法律の拡大解釈」と反論し訴訟を提起

アメリカ消費者製品安全委員会(CPSC)はAmazonを提訴しているそう。その内容は「たとえサードパーティー販売者が取り扱っている製品であってもAmazonには消費者に重傷や死亡の危険をもたらす製品を回収する法的責任がある」というもの。

なんと「警報を発しない欠陥のある一酸化炭素検知器2万4000台」「可燃性基準を満たさず着用者にやけどを負わせる可能性のある子ども用寝間着」「感電の危険性があるヘアドライヤー約40万台」などのリコールの必要がある製品が販売されているらしい。

これらの製品についてAmazonは責任を持つべきだというのがCPSCの主張。ところがAmazonは以下のように反論している。

『Amazonは「あくまでAmazonは物流プロバイダーであり、マーケットプレイスで販売されるサードパーティー製品は、Amazonが製造・保管・販売するものではない」「CPSCにはAmazonにリコールに関する是正命令を発行する権限はないはず」「Amazonに対する一連のCPSCの行動は違憲である」と主張しています』とのこと。

訴訟の結果がどうなるかは不確定。でも今の段階でわかることは、アメリカのAmazonはマーケットプレイスの商品に関して責任を取るつもりはないということ。この事実だけは認識しておいたほうがいい。

日本のAmazonがどう対応するかはわからない。関係する法律も異なるだろうから。けれども企業のスタンスとして、責任回避をする可能性が高いと思う。だからAmazonで商品を購入するのなら、やはり出荷元、そして販売元もAmazonの商品にする方が安全だと思う。

ところがそれでも危険なことがある。数年前、出荷元も販売元もAmazonの商品を購入した。ところがその直後、使用したカード番号が不正利用された。すぐに対処してカード番号を変更したけれど、その商品を扱っている会社が限りなく怪しい。

それゆえネットショッピンを利用する場合は、カード会社からの請求を常にチェックしておくことが必要。不正利用の発見が遅れるほど、被害が拡大していくから。常に目を光らせておくことは絶対に必要だと思う。

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